コストゼロでも効果が出る！ LINE@集客・販促ガイド

Small Businessの書籍として、以前のGoogle My Businessと合わせて、こちらの書籍も読みました。意図としては、LINE@が何かも分かっていないような個人事業主さんでも、読み進めながら実際にアカウントをいじりつつ、読み終える頃には一通りの機能を使いこなせていられるようなHowTo本です。とても細かく親切な作りでした。

細かい内容は、実際に自分でもアカウントを触りながらフムフムと何度も読み返すとして、ここでは、マーケットの大枠情報、LINE@のアカウントの種類、の2点に絞ります。

まずは日本国内の大枠の数値感覚について。

詳細なデータは上記の博報堂DYからの引用をしているようでしたので、気になる方はこちらのURLを覗いてみると良いかと。

本書の中でも引用されているグラフとして、以下のメディア総接触時間があります。

・2018年のメディア総接触時間は396分

・「携帯電話／スマートフォン」が大きく伸長して初の100分台

・「パソコン」が 7年ぶりに増加に転じる

などなど、いわゆる巷で騒がれているようなマスデータの推移です。赤色のスマホ箇所は今後もどんどん増えて行くでしょうし、数年後にはここにVR/ARなどのウェアラブルデバイスが追加されて行くのでしょう。

もう一つの大局的なデータとして、ニールセンのデータも引用されています。スマホアプリの利用状況についてのデータ纏めです。ニールセンは広告営業時代もいくつかのデータを見ていましたが、こういった大局観は業務に埋没すると見忘れがちになるので、定期的にチェックしておかないとな、と思います。

以下はアプリの利用時間と利用個数についてのデータ。ライトユーザーが1日9分しかアプリに触れないなんてことは無いと思いますが、アプリの個数はこんなもんかもしれません。デスクトップに固定されたアプリ以外、2ページ目以降のアプリなんて最早インストールした事さえ忘れ去ってますからね。

個人的にはヘビーユーザーの利用率TOP5アプリに、Pokemon GOがランクインしているのはかなり意外でした。有効回答数が8000ですし、集計年度/方法によっても当然まったく違った結果になるだろうとは思いますが、日比谷公会堂や駒沢公園の前を通りかかった時に、謎の人の群れがひたすらスマホをいじっている姿が異様だったのを覚えています。面白い時代になったものです。

こちらも回答のN数が少ないですし、少し昔の数値なのですが、確かに肌感覚としてもこんなものかもしれません。Facebookの利用率はひょっとするともっと少ないかもしれないし、Instagram/男性/10代はもう少し多い気もします。LINEについては、2019年2月でユーザー数が約7800万人なので、日本の人口からすると60%ちょっとかもしれませんが、小学生以下やシニア層がスマホを持っていない事を考えれば、上記の層が90%前後というのはそこまで見当違いな数値では無いでしょう。

ここからは2点目の論点のLINE@について。

余談ですが、日本国内では事業店舗は全部で570万店舗もあり、その中でLINE@は現在29万店舗までしか導入されていないようです。比率としては5%ほどですし、残り95%もポテンシャルがあるとのことでした。さすがに全てのカバレッジは無理でしょうが、通常LINEが60%（1.26億人に対し7800万人）前後ということを考えると、340万店舗（570万×60%）ほどに導入される未来はあっても可笑しく無さそうです。

書籍内で、「かつての固定電話と同じ存在を目指す」（≒日本の全事業所に設置）と言及されていましたが、なかなか野心的で面白いですし、LINEだったら現実味もあります。

脱線しましたが、以下からLINE@のアカウントの種類と機能の棲み分けについて。正直、日本に居なかった事もあり、全く理解していなかったので勉強になりました。

■LINE公式アカウントのプランと価格

■認証済アカウント⇔一般アカウント

■LINE@プラン

公式アカウントの価格帯が桁違いに高いですが、大手企業からすると毎月数千万円～億円単位の広告予算をもってるとこもあるでしょうし、未だに継続している企業がいくつもいることを考えると、余裕でペイしているのでしょう。

個人的に面白いと思ったのは、認証アカウントでBasic→Proの格上げは出来ても、反対のPro→Basicへの格下げは不可、という部分です。性悪説として、やはり企業の中には、一通り優良顧客のデモグラが把握できたら、あとは安いプランに戻してしまおう、なんて良からぬ事を企む人がいるだろうしそれを阻止したいのでしょう（笑

Digital Marketingに本格的に復活して勉強し直そうと思い始めている昨今ですが、LINE@も含め、Google/Yahoo!/Facebook/Twitter/Amazonあたりのメガ媒体は特に、トップレベルのアカウントプランナーとディスカッション出来るレベルに早く持っていこうと思います。